企業情報
役員紹介

English 印刷する
English

取締役

取締役ファウンダー 堀 紘一

堀紘一

東京大学法学部卒業、
ハーバード大学経営学修士(MBA with High Distinction)

  • 株式会社読売新聞、及び三菱商事株式会社、株式会社ボストンコンサルティンググループ(BCG)社長を経て、ドリームインキュベータ(DI)創業
  • 金融、ハイテク、消費財、レジャー、アミューズメントをはじめ数多くの業界に対し、マーケティング・営業戦略、Eコマース、長期戦略など数多くの戦略策定及び実行を支援
  • 「戦略の本質」「『もう一度会いたい』と思われる人になれ!」「正しい失敗の法則」「コンサルティングとは何か」「30代から大きく伸びる人の勉強法」「日本の成長戦略」「人と違うことをやれ」PHP研究所、「一流の人は空気を読まない」角川書店、「リーダーシップの本質 改訂3版」ダイヤモンド社、「ホワイトカラー改造計画」「21世紀の企業システム」朝日文庫、など著書多数

 

代表取締役社長 山川 隆義

山川隆義

京都大学工学部及び同大学精密工学修士(生産システム専攻)
横河ヒューレットパッカード株式会社(現在の日本HP)、株式会社ボストンコンサルティンググループを経て、DI創業に参画

  • DIでは、ベンチャーの投資・育成、大企業コンサルティングともに、数多くのプロジェクトに従事。ベンチャー分野では、ソースネクスト、サンワカンパニー、インフォテリア、フォトクリエイト、日本オフィスシステム、等多くの企業のIPOに貢献。さらに、新規ビジネスの創出や新たなビジネスモデルの発掘を手がける
  • また、大企業コンサルティング分野では、「日本の強みを世界に展開」するため、ハイテク、消費財、エンターテイメントの分野を中心にプロジェクトを実施し、新たな事業創出に取り組んでいる
  • 経済同友会金融資本市場委員会副委員長(2011年度)、同科学技術イノベーション委員会副委員長(2014年度)を歴任

 

取締役 原田 哲郎

原田 哲郎関西学院大学経済学部卒業、カリフォルニア大学バークレー校経営大学院修士
海上自衛隊、日本生命保険相互会社を経て、DIに参加

  • 中学卒業後、海上自衛隊に入隊。江田島で3年間訓練を受けた後、産業の発展に役立ちたいとの想いに至り、民間に転じた
  • 「新事業・新産業の育成」を目的としてDIが設立される事を知り、創業直後に参画。以後、一貫して「インキュベータ」のあり方を求道。IT、通信、製造、総合商社、卸、小売、建設等、様々な大企業に対する戦略コンサルティングや経営幹部育成、ベンチャー投資育成プロジェクトに従事
  • コーポレート管掌になってからは、戦略コンサルと投資育成の融合により大企業とベンチャーの両方を育成する新業態であるDI自体のインキュベーションにも取り組む。アイペット損害保険株式会社の取締役を兼任

 

取締役 三宅 孝之

三宅 孝之

京都大学工学部卒業、京都大学大学院工学研究科応用システム科学専攻修了(工学修士)
通商産業省(現 経済産業省)、A.T. カーニー株式会社を経て、DIに参加

 

取締役 細野 恭平

細野 恭平

東京大学文学部卒業、サンクトペテルブルク大学(ロシア)留学、
ミシガン大学(米国)公共政策学修士(MPA)
国際協力銀行を経て、DIに参加

  • 「世界で戦える企業を創る」ためにDIに参加
    – コンサルとベンチャー投資の両面から戦えるのは、DIだけだと思った
  • 「DIのグローバルビジネス」を推進
    – ベトナム時代は、戦略コンサルタント、かつ50億円のファンドマネージャー
    – アジア各国の事業に精通
    – 投資先のベトナム上場企業の再生を主導する修羅場も経験
  • 「インキュベーション」で世界を変える
    – 現在は、DI全体の投資を担当。日米印へのグローバル・ベンチャー投資を拡大
    – 最先端のアメリカから、ラスト・フロンティアのインドまでを投資で紡ぐ

 

社外取締役 那珂 正

東京大学工学部卒業
1968年建設省(現国土交通省)入省。同省大臣官房審議官、住宅局長を経て、2000年建設省を退職。2000年より都市基盤整備公団(現:UR都市機構)の理事、副総裁を経て、2004年 財団法人ベターリビング 理事長就任。2015年より顧問をつとめる。2013年より住宅保証機構株式会社 社長、2014年 同社会長、2016年より顧問をつとめる。2017年6月より一般財団法人高齢者住宅財団理事長、また同年同月よりDI社外取締役をつとめる。

 

社外取締役 内田 成宣

慶応義塾大学法学部卒業
1983年弁護士登録、平山法律事務所入所。伊礼法律事務所を経て1988年新都市総合法律事務所開業(現任)。
2000年6月DI社外監査役就任(2001年辞任)、2006年DI社外監査役、2017年10月DI社外取締役。

 

社外取締役 宇野 総一郎

一橋大学法学部卒業
1988年弁護士登録、同年、長島・大野法律事務所(現事務所)に入所し、2000年より長島・大野・常松法律事務所パートナー(現任)。その間、1993年ハーバード大学ロースクールにてLLMを終了後、ニューヨーク州弁護士資格を取得し、1993年から1994年まで、Los Angelesのギブソン・ダン&クラッチャー法律事務所に勤務。
2004年ソフトバンク株式会社(現ソフトバンクグループ株式会社)社外監査役(現任)

 

↑ページTOPへ

 

執行役員

 

<戦略コンサルティング部門>

執行役員 竹内 孝明

東京大学理学部情報科学科卒業、
マサチューセッツ工科大学(MIT)技術&政策プログラム修了(MS)
東京電力株式会社、株式会社ボストンコンサルティンググループ(BCG)プロジェクトマネジャー、ウルシステムズ株式会社を経て、DIに参加

  • 「技術と情報で、生活を一変させる事業を創る」ことが、学生の頃からの夢。東京電力~BCG~ITベンチャー~DIと立場を変えながら、一貫して「創造」に携わってきた
  • 約20年にわたるコンサルティング活動でも、ICT、エネルギー、ヘルスケア、自動車、電機などテクノロジー分野を中心に、新事業創造、成長戦略、R&D改革、M&A/提携支援など、「創造型プロジェクト」を数多く手掛ける
  • 投資・育成に携わったベンチャーもテクノロジー関連が多く、うち4社がIPOを実現
  • 近年は、製造業の大型新規事業構想を、ベンチャーを含む国内外有力企業との連携により実現を図るなど「融合と連携を軸にしたビジネスプロデュース」に注力している
  • 神戸市生まれ。趣味は現代美術鑑賞

 

執行役員 島崎 崇

島崎 崇早稲田大学理工学部工業経営学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了
株式会社電通国際情報サービスを経て、DIに参加

  • コンサルティングが元来提供してきた効率化・最適化による「綻びを直す」価値よりも「新たな事業を創造する」価値が日本企業にとって重要と考え、DIに参加
  • 一貫して「何を事業化するべきか(What)」「如何に差別性を構築するか(How)」を探求してきた
  • その経験から、近年は「何故その事業を手掛けるのか(Why)」の十分な検討と、実行と戦略策定(見直し)を並行させるアプローチにも力点を置いている
  • 「3000億円の事業を生み出すビジネスプロデュース戦略」「3000億円の事業を生み出す『ビジネスプロデュース』成功への道」(PHP研究所)を執筆(共著)
  • 愛知県豊田市のアドバイザーをつとめる他、文科省、経産省等における検討会・WG委員を歴任

 

執行役員 石川 雅仁

石川 雅仁

早稲田大学理工学部卒業、早稲田大学大学院理工学研究科修了
住友商事株式会社を経て、DIに参加

  • 住友商事では、鉄鋼製品の中国・アセアン諸国へのトレード業務を主とし、日系メーカーの海外進出支援、現地企業への投資案件の発掘、事業買収案件のビジネス・デューデリジェンス等に従事
  • DIでは、産業プロデュースの立ち上げメンバー。政府とも連携し、環境・エネルギー・まちづくり分野の産業プロデュース、インフラ国際展開の具体化に向けた戦略策定などに取り組んできた。また総合商社、金融機関、消費財、各種メーカー等、様々な大企業に対して、新規事業戦略・デジタル化戦略の策定と実行支援など幅広いテーマに従事
  • 2010年~2015年にDI上海の総経理として立ち上げを主導、様々な分野において日系企業の中国進出戦略策定、中国政府や政府系機関と連携したビジネスプロデュース活動に従事

 

執行役員 鈴木 一矢

鈴木 一矢

慶應義塾大学総合政策学部卒業、
ノースウェスタン大学ケロッグスクール経営学修士(MBA)
ソニー株式会社、ブーズ・アンド・カンパニーを経て、DIに参加

  • 「インベンションをイノベーションに」をライフワークとし、ソニーではディスプレイデバイスの新事業開発、ビジネススクールでは大学発のナノテク・ベンチャー立上げに関与するなど一貫して事業創造に取組む
  • ブーズ・アンド・カンパニー参画から現在に至る10年超のコンサルティング活動でも、エレクトロニクス、自動車、消費財、環境エネルギー、ヘルスケア、化学、金融など幅広い分野で、新規事業開発、海外展開、M&A/提携支援、研究開発戦略など、企業の成長に資する戦略の立案・実行を支援
  • 近年は「デジタル化による競争環境の変化に、どう対応するか?」をテーマに日系メーカーの新規事業創造や研究開発の支援に注力
  • 神奈川県逗子市出身。好きな言葉 “自我作古”

 

執行役員 野邊 義博

東京工業大学工学部経営システム工学科卒業、同大学院経営工学専攻修了(経営工学修士)後、新卒でDIに参加

  • 消費財、電機、自動車・自動車部品、素材・化学、総合商社、電力、石油等の、様々な大手企業を担当
  • 主に、新規の事業創造支援(事業企画~参入戦略策定~組織作り~業務設計~システム開発~立ち上げ支援~投資先探索・評価・投資実行支援等)を手掛ける
  • また、全社の中期経営計画策定や、主力事業の再成長戦略の策定、技術の事業性評価や投資判断評価、営業組織改革、経営幹部候補育成等、オーソドックスなコンサルティングPJも幅広く担当
  • 最近は、DIの新サービス開発や技術開発、デジタライゼーション等にも取り組む

 

<インキュベーション部門>

執行役員 村田 英隆

村田 英隆

東京大学経済学部卒業、マサチューセッツ工科大学(MIT)経営学修士(MBA)
米国イリノイ州公認会計士、CFA協会認定証券アナリスト
東京銀行(現 三菱UFJ銀行)、東京三菱証券(現 三菱UFJモルガン・スタンレー証券)、モルガン・スタンレー証券(現 モルガン・スタンレーMUFG証券)を経て、DIに参加

  • 海外プロジェクト・ファイナンス、国内株式セールス、コーポレート・ファイナンス(M&A・オファリング)等の金融業務に従事したのち、DIに参画
  • DIでは、戦略コンサルティングプロジェクトのマネージ、ベンチャー企業の支援(上場実現多数)、M&A業務の立ち上げ等に従事した後、インキュベーション事業のインフラ整備及びポートフォリオ・マネジメント、アジア向け投資ファンドの立ち上げ・運営等を推進
  • 支援先や協業先のみならず、交渉先との人間関係構築が達成された際に喜びとやりがいを感じる

 

執行役員 宮宗 孝光

宮宗 孝光東京工業大学 大学院卒業、無機材料工学修士(飛び級)
シャープ株式会社、システム会社を経て、DIに参加

  • シャープでは、DVD用半導体レーザーの開発・量産化に携わる
  • DIでは、大企業とベンチャーの戦略策定、幹部採用、M&A、提携などを推進
  • ベンチャー支援の実績として、3社の上場、2社の東証一部上場企業へのMBOに貢献。直近の投資・支援先はC Channel株式会社AnyMind Groupなど。2006年から起業家との勉強会を主催。メンバー17名中、10名が上場
  • 現在、国内ベンチャー投資・上場支援事業を統括。起業家向けメディア Venture Navi を立ち上げ・運営。支援先ベンチャー、トライオン株式会社の社外取締役、日本スタートアップ支援協会の顧問を兼任
  • 「正しい起業家と事業の創出」をビジョンに、起業家支援に注力

 

執行役員 沼田 和敏

沼田 和敏横浜市立大学商学部経済学科卒業、筑波大学大学院環境科学研究科修了
株式会社野村総合研究所を経て、DI参加

  • 野村総合研究所では、消費財、通販、食品、自動車、エネルギー、金融業等の多数の大企業に対し、成長戦略、営業・マーケティング戦略等の立案とその実行を支援
  • DIでは通信、化粧品、食品、エンタメ、金融、自動車、農機、エネルギー等、様々な大企業・ベンチャー企業に対して、成長戦略・新規事業戦略の策定や、複数の大企業やベンチャー企業を巻込み/連携させ、新規ビジネスを立ち上げるビジネスプロデュースにも積極的に取り組む
  • グループ会社「DI Asia」の代表取締役兼COOを兼務し、東南アジアを中心とした「Data and Intelligence Platfom構築」に取り組み中。コンサルの領域に留まらないビジネスプロデューサー像の体現化を図る

 

<企業財務ソリューショングループ>

執行役員 マネージングディレクター 濱田 正巳

濱田 正巳東京大学経済学部卒業
株式会社東海銀行・株式会社 UFJ 銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)、事業会社、証券会社を経て、DIに参加

  • 東海銀行・ UFJ 銀行では、MBO ファイナンス、不動産流動化事業の立ち上げの他、大口与信先の事業再生、 M&A など、数多くのコーポレートファイナンスプロジェクトに従事
  • 事業会社では経営企画並びに事業戦略担当役員として事業ポートフォリオの見直し、グループ会社の事業再構築を主導、実行
  • DIでは「M&A実行支援」だけではなく「M&Aを成功させるためのサポート」を提供
  • 金融、事業会社両方の経験から、海外M&Aにおいて日本企業が陥りがちな落とし穴を熟知、それを回避するための方策をアドバイス
  • 実際の交渉においては、情報収集力(インテリジェンス)と経験に基づく最適な交渉戦略を提案し、実行まで総合的にサポート。必要に応じて、上場企業経営層やミドルマネジメント向けに、ケーススタディーを中心とした“実践的な”M&A研修講師も務める

 

取締役TOPへ